こんがりダイアリー

こうしたさまざまな主張の裏側にある根拠を調べていくと、おもしろいことがわかります。

たとえば、中国が島々を占有するにあたって、北京は、そこに気象観測所を設置するという名目をつけました。

また、マレーシアは、その地域を観光化することに大いなる熱意を傾けることで、そのいくつかの島々の占有を、当然のこととしていました。

他方、フィリピンは、もっぱら「環境保護」にやっきになりました。

結局どの国も、この領域の石油が潜在的な役割を果たしていることには、触れようとしなかったのです。

これらの国すべてが満足する方法などあるはずもないのですが、交渉を避けていては問題がこじれる
ばかりであると考えた各国は、非公式に会合をもつようになりました。

そして、スプラットリーだけではなく、他のアジアの群島も考慮に入れることで、問題解決の糸口を見いだそうとしたのです。

しかし、他の群島も同じように問題をかかえていました。

たとえば、スプラットリーの北方にあるパラセル諸島(西沙諸島)をめぐって、中国とベトナムは争い合いました。

中国は、東シナ海にある尖閣諸島をも、日本と台湾がその権利を主張しているにもかかわらず、占有しようとしていました。

これらの地域でも、やはり潜在的な石油の有無が、地震学調査を通して問われていたのです。

同じことが、タイランド湾でも行われています。

ここでは、ベトナム、タイ、マレーシア、そしてカンボジアが豊かな海底石油をめぐって、敵対関係にあります。

インドネシアとマレーシアの間では、シバダン、リジダンと2つの小島が紛争の主因となっています。

インドネシアは、石油の豊富なティモール海溝の所有権をめぐって、東ティモールがインドネシアの領域になるかどうかは、東ティモール自身の判断に委ねるべきだとするポルトガルとも、問題をかかえています。

そして、日本の北方にある千島列島は、もう50年もの間、旧ソ連と日本の間の争因となっています。

千島列島の西にあるオホーツク海には、石油が埋蔵していると考えられており、それが事情をよけいに複雑にしているのです。

石油の豊かな中東諸国でも、意見の相違が生じていました。

たとえば、アラビア湾の島国であるバーレーンは、カタール沖にあるハワール諸島に注目していました。

この島々はしかし、豊富な石油地帯であるため、カタールはそうやすやすと譲り渡すようなことはしません。

結局、この2国間の海洋上の境界の決着は、国際司法裁判所の判決に委ねられることとなったのです。